組織概要 - 理事長挨拶

理事長 倉本 秋

高知を、人を育てる肥沃な大地に

日本中どこにもない質とサイズを備えた一般社団法人高知医療再生機構の誕生は平成22年2月1日でした。一般社団法人ですから「会社」ですが、高知県庁本庁舎4階に本社を置き、いま14年目を駆けています。医師不足が叫ばれる中、高知県民の一人ひとり、高知で働く若手医師あるいは医療従事者、高知に関わる医学生、みんなが自主的に活動することに伴走することを目標とし、初めてのホームページには、「平成25年には医療再生のためには高知モデルを全国にと言ってもらえるようになりたい」と書きました。

結果、平成24年度までに同様の組織体(地域医療支援センター)が厚生労働省から20の県に予算措置されるようになり、平成28年4月にはすべての都道府県に地域医療支援センターが設置されました。その主な役割は、若手医師のキャリア形成支援が行われています。高知県でも地域医療支援センターが高知大学内に設置され、高知医療再生機構と相補いながら、有機的に機能しています。幸いなことに私たち高知医療再生機構医療再生事業部の予算は、「高知にいても学べる」ではなく「高知にいる方が学べる」規模である点が他と異なっており、それは現在も続いています。また、その高知県に集ってくれた若手医師が自発的にコーチレジを立ち上げ、後輩へのメッセージを送り続けてくれたことも幸いでした。高知は確実に「一番のキャリア形成サポート県」になりました。その経過は、本ホームページの「組織概要」の「パンフレットの公開」の中にある、私たちのパンフレットVer. 2~Ver. 4でお示ししてきた通りです。医師数の回復スピード、医学論文の数、国内外への留学の支援数、県外から「移住」して高知県内の病院で働いてくれる医師の数など、何をとっても、控えめに言っても先頭集団を走っていると自負しています。

医師は機械とは違います。製作すれば、導入すれば終わりではありません。学び続けることができる環境を維持すること、また平成27年から高知医療再生機構が受託している高知県医療勤務環境改善支援センターの活動を通して勤務環境の改善を図ることが大切です。医師は住民の方と一緒に考えて地域(住民)を癒し、また地域が医師を育てます。県民のお一人、おひとりにもサポートの継続をお願いしたいと念じています。

高知医療再生機構の役割・業務は医師のキャリア形成に限らず、認定看護師、特定行為看護師の養成支援や、県の枠を超えた医学生、臨床研修医の学びのコーディネートにもあります。また、高知医療再生機構の前身である高知大学発のベンチャー、一般社団法人高知予防医学ネットワーク(現、高知医療再生機構研究支援事業部)が高知大学の研究者と一緒に認証型Web申請システムを開発してきました。このシステムは「研究申請の審査(レビュー)を手助けする(サポート)」ことに鑑み、令和4年にレビサポという名称で商標登録も完了しました。現在、16大学、7社に購入いただき、研究支援の一翼を担っています。


PAGE TOP